語ろ具TOP
定年後のマネープラン
セカンドライフ、あなたは田舎派?都会派?(セカンドライフに向けて〜14)
定年後のマネープラン
定年を迎える方が「安心」と「満足」を得るための資産管理術
松木 千賀子
語ろ具ライターによるオリジナル記事です。
セカンドライフ、あなたは田舎派?都会派?(セカンドライフに向けて〜14)
リタイア後の生活の中で、住む場所をどこにするかは重要な問題です。田舎で暮らすか、都会で暮らすか、双方について考えてみました。
セカンドライフを「どこで」過ごすかは、ライフプランによってさまざまです。住み慣れた我が家を離れたくない人がいる一方、退職後はこれまでとは違った環境の中で生活したいと考える人も少なくありません。
国土交通省が行った三大都市圏に住む団塊世代を対象にしたアンケート調査(都市・地域レポート2006)によれば、退職後に住居を移動したい人の割合は、移住、複数居住(の行き来)を合わせて、東京圏で40%、大阪圏34%、中京圏26%にも上っています。
移動希望者は大きく、都会での現役生活を終え田舎でのんびりしたい「田舎派」か、郊外から都会のマンションなどに移りたい「都会派」に分かれるようです。
■田舎への転居
先のアンケートの「現在の住まい以外にどのようなところに住みたいか」という質問に対して、田舎を支持する回答には、「海に近いところ」、「山に近いところ」、「地方の中小都市」(都市的機能と自然の魅力の双方を希望)などが多くなっています。
具体的には、故郷に戻る場合以外は、都会を離れてどういう生活を送りたいかによって、住むエリアか違ってきます。農業にチャレンジしたい、ゴルフ三昧の日々を送りたい、ただ静かに暮らしたいなど、まずはやりたいことを明確にしましょう。次に候補地をいくつか選定し、その地域の物価や文化、住環境など暮らしに関わる情報を収集。最終的には、年金などの収入に対して支出は毎年どの程度かかるか、住まいは購入するか賃貸にするか等、条件を変えてキャッシュフローを比較検討し(キャッシュフローの詳細はコチラ)、最適なプランを選ぶことになります。
情報収集には、新聞や団塊世代向け雑誌の記事・広告をチェックする、インターネットの情報サイト、都道府県や市町村のホームページを検索する、または直接問い合わせるなどの方法があります。退職者に移住してもらうことにより地域の活性化を図ろうと、各地でさまざまな取り組みが行なわれています。
例えば、新潟県十日町市では、移住をする前に、数日間田舎暮らしを体験できるようレンタルハウスが設けられ、農業を始めたい人には別に本格的な研修も用意されています。また、島根県雲南市では、定住推進委員が住宅探し等の相談業務を行い、よりよい定住の仕方をアドバイスします。その他にも、空き家情報の提供、各種体験ツアーの実施など、各地域で工夫を凝らし定住の促進を図っています。総務省「交流移住のススメ〜全国田舎暮らしガイド」では、そういった取り組みをまとめて掲載しており、それぞれのサイトにリンクでき便利です。
田舎での暮らしは、イメージが先行してしまい、現実とのギャップに戸惑うケースも多いようです。候補地を絞ったら、短期滞在〜長期滞在、そして移住と順を追って転居の計画を実行していくのも、ギャップを埋めるためのひとつの方法かもしれません。
セカンドライフを「どこで」過ごすかは、ライフプランによってさまざまです。住み慣れた我が家を離れたくない人がいる一方、退職後はこれまでとは違った環境の中で生活したいと考える人も少なくありません。
国土交通省が行った三大都市圏に住む団塊世代を対象にしたアンケート調査(都市・地域レポート2006)によれば、退職後に住居を移動したい人の割合は、移住、複数居住(の行き来)を合わせて、東京圏で40%、大阪圏34%、中京圏26%にも上っています。
移動希望者は大きく、都会での現役生活を終え田舎でのんびりしたい「田舎派」か、郊外から都会のマンションなどに移りたい「都会派」に分かれるようです。
■田舎への転居
先のアンケートの「現在の住まい以外にどのようなところに住みたいか」という質問に対して、田舎を支持する回答には、「海に近いところ」、「山に近いところ」、「地方の中小都市」(都市的機能と自然の魅力の双方を希望)などが多くなっています。
情報収集には、新聞や団塊世代向け雑誌の記事・広告をチェックする、インターネットの情報サイト、都道府県や市町村のホームページを検索する、または直接問い合わせるなどの方法があります。退職者に移住してもらうことにより地域の活性化を図ろうと、各地でさまざまな取り組みが行なわれています。
例えば、新潟県十日町市では、移住をする前に、数日間田舎暮らしを体験できるようレンタルハウスが設けられ、農業を始めたい人には別に本格的な研修も用意されています。また、島根県雲南市では、定住推進委員が住宅探し等の相談業務を行い、よりよい定住の仕方をアドバイスします。その他にも、空き家情報の提供、各種体験ツアーの実施など、各地域で工夫を凝らし定住の促進を図っています。総務省「交流移住のススメ〜全国田舎暮らしガイド」では、そういった取り組みをまとめて掲載しており、それぞれのサイトにリンクでき便利です。
田舎での暮らしは、イメージが先行してしまい、現実とのギャップに戸惑うケースも多いようです。候補地を絞ったら、短期滞在〜長期滞在、そして移住と順を追って転居の計画を実行していくのも、ギャップを埋めるためのひとつの方法かもしれません。
